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ヘルスケア分野と異業種との境界領域最適化

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会社方針 - Company Policy -

 困りごとを永続的に解決するためにビジネスを伴う解決策を見つけ出す努力をします。
 両者・相互・双方など二手に分かれる場面で両方を理解し、中間に立ち、境界領域を埋めて場面を最適化します。






活動方針 - Activity Policy -

 『石の上にも三年』のことわざもありますが、辛抱すれば必ず成功するという言葉を信じ、我慢強く耐え忍んで心を動かさない『堅忍不抜』(けんにんふばつ)の精神で活動して参ります。

堅忍不抜(けんにんふばつ)






品質方針 - Quality policy -

 当社は課題解決を生業の本質とし、課題のある現場のニーズにに真摯に向き合い要求を満たす解決策、性能、品質の提供に努めます。






ごあいさつ - Greeting -

 私たちNESは東西南北(north/east/south/west)を縦横無尽に活動する意欲を持って事業をさせて頂いております。

1980年代

 80年代後半、BASICというコンピューター言語を知ったところからNESは始まっています。
 工業技術(engineering)から生まれた製品は利用されて初めて価値が生まれることから提供するサービス(service)との相互関係が不可欠であるとの考えから境界領域の課題に気づきました。

1990年代

 1990年代には電気設備(Electric System)を設計・施工・管理する事業を創業しました(事故に遭い20世紀中に廃業)。
 97年にホームページ制作を開始、ソフトウェアはMicrosoftのFrontPage97を導入、同時期にFFFTPを導入しました。

2000年代

 2005年に公開した医療機器安全管理システム『CEME』は医療従事者の本業ではない医療機器の管理業務を効率化することを目的に開発し、診療報酬が得られない背景を知る臨床工学技士により無償提供されました。現場の課題を解決する、その重要性と社会貢献について学ぶことができました。

2010年代

 新生NESの本格始動です。
 医学と工学の学際領域を担い、医療界と産業界のゲートキーパー役として医療機器やヘルスケアサービスの事業化を推進して参りました。臨床経験があり、産業界で実務経験があり、研究や事業化の経験もある稀少人材として現在も活動を継続しています。
 2018年には療養住環境の強靭化を推進、実際の停電で強靭性を実証し当社の新しいシーズとして基盤を固め始めたところです。

 今後も社会に役立つサービスを提供できるよう努めてまいります。






会社情報 - About us -

社名
NES株式会社
代表者
西 信恵
所在地
兵庫県伊丹市野間5-10-13 (〒664-0873)
メール
 ※.お問合せフォームはメールに自動変換されます
創立
2015年 (株式会社法人登記)
法人番号
1140001097797 (国税庁法人番号公表サイト)
電気工事業登録
兵庫県知事登録 第300333号 [一般用電気工作物・自家用電気工作物]
※.業務に支障を来たすため営業・売込の電話やメールはお控えください。

登記簿等の閲覧方法 (サイト内リンク)






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東日本大震災から間もなく4年。大地震など大規模災害が起きた際に病院が医療機能を継続するための備えが進んできた。災害拠点病院や救命救急センターを持つ病院の耐震化率は78%に達した。ハード面だけでなく、電子カルテを保存したりスマートフォンを使った患者の情報システムを構築したりとソフト面の対策も強化された。老朽化した病院を建て替えて2014年12月にオープンした愛媛県立中央病院(松山市)の診療棟は、3種類の免震装置を組み合わせ、震度7に耐えられる構造にした。災害時用の貯水槽は非常時最低必要量の3日分に当たる約1000トンを確保し、1日250トンくみ上げる井戸も掘った。電源は引き込みを2ルート化し、非常用発電機2基と平時の60%にあたる電力を3日間まかなう9万リットルの重油貯蔵タンクを設置した。同病院の浜見原・災害医療センター長は「周辺の県の防災ヘリコプターで傷病者を受け入れる想定のため、重量のあるヘリでも着陸できるヘリポートを備えた」と語る。【情報バックアップ】診療情報を電子カルテの形で記録している病院では、被災時に電子情報が失われる恐れがある。名古屋大病院、国立名古屋医療センターなど愛知県内の6病院は13年、「愛知メディカルBCPネットワーク」を立ち上げた。過去の診療記録や処方歴などを、厚労省が進めるSS―MIX(電子的診療情報交換推進事業)の形式で富士通のデータセンターのバックアップシステムに蓄積する。電子カルテが使えなくなった際、他の参加病院や避難所から情報を引き出すことができる。病診連携で電子カルテ情報を共有化する例はあるが、災害対応に特化した試みは初めて。「延べ50万人の情報を共有することで、災害時に適切で効率的な診療が可能になる」と名古屋医療センターの佐藤智太郎・医療情報管理部長。災害時に多くの負傷者を受け入れる災害拠点病院の準備も進む。大阪府の基幹災害医療センターである府立急性期・総合医療センター(大阪市)は、受け入れる傷病者を400人と想定。効率よく患者情報を管理する電子トリアージ(治療の優先度を決めるための緊急度判定)支援システム「3SPiders」を11年に立ち上げ、年に2回訓練している。仕組みはこうだ。患者の腕にICタグを付け、専用アプリを搭載したスマホに(1)氏名、性別、年齢、血液型などの患者属性(2)傷病名(3)バイタルサイン(4)処置内容(5)トリアージ結果――を入力。確認のためカメラで顔も撮影する。情報は対策本部が一元管理。東日本大震災の被災地でDMAT活動の経験がある藤見聡・高度救命救急センター長は「災害時はスタッフが混乱し間違いが起きやすい。膨大な情報をリアルタイムで管理するにはITが欠かせない」と話す。【消防と訓練連携】訓練に力を入れる医療機関も多い。兵庫県の基幹災害拠点病院の兵庫県災害医療センター(神戸市)は県内の消防本部などと連携し、災害時の初動対応訓練を年約20回実施する。中山伸一センター長は「大規模訓練だけでなく、初動対応訓練を日ごろから繰り返している」と強調する。事務系職員が対象の研修プログラムを開発したのは摂南大学(大阪府寝屋川市)建築学科の池内淳子准教授ら。施設の破損やライフラインの途絶などへの対応をゲーム形式で考える。「災害時に医療スタッフが治療に専念できるよう事務系職員が果たすべき役割は大きい。想定される事態をイメージすることで対応能力を高めるのが狙い」と池内准教授。昨年10月に山形県立中央病院で初の実証実験をし、今夏には17の兵庫県立病院でも実施する。

NEWSY

 "NEWSY"は話題豊富という意味があります。2000年にこの名称でウェブサイトを立ち上げたことに由来しています。

 豊富な話題が舞い込んできてほしい、私たちも話題を提供したいと思っております。

 東西南北(north, south, east and west)を指す4方向の三角形がN・E・W・Sを意味しています。



療養住環境最適化・強靭住環境
ブラックアウト病院BCP(全域停電医療BCP)
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