『MEKiKi』は『エムイー機器』と『目利き』の２つの意味を持つドメインです。
まだ構想段階ではありますが、医療機器の誕生までの開発系と、販売から使用に至る現場系の話題を扱う予定です。
医療機器のライフサイクル全体をサポートします。
様々な輪が重なり合って１つの形になる、その輪を上手くつなげ、重ね、役立つ情報へと導くことができればと考えています。
目利き（mekiki）
医療機器開発は『ニーズ志向』であるべきと多くの場で言われ続けています。多くの共感を得られるデバイスは相応の市場があり、そして医療に役立つという社会性があります。
下図はAMEDの医療機器開発マネジメントのステージゲートを示す図ですが、多くの案件が『2ndステージ』から始めてしまっています。技術立国日本というだけあって試作を作るのは容易です。
私たちは1stステージに重きを置いています。
そもそもその機器を開発すべきなのか、ターゲットユーザーは間違えていないのか、価格帯は現実に即しているのかなどをアドバイスやコンサルティングをしています。
今回、その目利き役の機能を何らかの形で提供していきたいと考えています。ただいま、構想中です。
医療機器別の市場規模推定スケール
よく『この機器の市場を教えてください』と訊ねられますが、残念ながら具体的な市場規模がわかる物は少ないです。
総出荷量がわかってもシェアまではわからない物がほとんどです。
そこで、ある程度まで市場規模を推定できるスケールを作ろうと考えています。ただいま、構想中です。
全国病院・診療所リスト
あるようで無い、全国の医療機関リストです。
これから営業をかけようという時に、訪問先リストを作ろうとして気づくという人も少なくありません。
私たちは既に医療機関のリストを月次更新するプログラムを開発しています。
これをどのようにして提供するか考えています。ただいま、構想中です。
ＭＥ機器（ME-kiki）
臨床工学技士として医療機器安全管理に関わって20年くらいになりました。途中、2007年の第五次医療法改正では医療機器安全管理が義務化、翌2008年には保険収載されました。
医療機器の多様化よりも、人口構造の変化による看護師不足や、医療経済の激変が予想される中で『次世代』の医療機器安全管理について考えなければならない時期に来ていると思います。
同一労働同一賃金、シェアリングエコノミー、働き方改革、直近の労働環境の変化もありますが2040年を見据えるともっと違う視点が必要になると考えます。
未来に向かう医療機器安全管理について、ただいま構想中です。
ＭＥさんキャリア支援
臨床工学技士の免状保有者は5万人程、臨床工学技士免状を使って従業している人は4万人程とみられます。
臨床工学技士の常勤雇用があれば算定できる『医療機器安全管理料Ｉ』は制度開始の2008年から現在に至るまであまり増えておらず3千施設程です。
看護師は医療機関だけでも10万軒以上で100万人以上が従業していますので、3千施設に4万人はかなり狭い世界です。
臨床工学技士が就職・転職する際にいくつかの課題があります。就職・転職先候補となる医療機関の臨床工学技士に関する情報が少ないことがあります。
そもそも、自身のスキルレベルを表現する方法もありませんし、他の技士のレベルもわかりません。
自分は何がしたいのか、それをするためにはどこで働くべきなのか、そうした事を目利きできる仕組みを構想中です。
看護師さん創業支援・副業支援
看護師さんのスキルは様々な場面で活かせます。
超高齢社会では、高齢による多少のハンデを補って社会に出る人が増えて行きます。その支え手となる大きな力が看護師です。
コロナ前、私たちは旅行添乗員など看護師免許を持った人ができる副業のマッチングの場を作ろうと企画しました。大阪の天神橋筋商店街の中に拠点を準備中でした。
新常態・新社会に入る前に、看護師は多忙を極めていますが、落ち着きを取り戻したとき、私たちは看護師の次の歩みをサポートしたいと考えています。
地域医工学センター構想
医療機器の開発や製造は『単品』で完結できますが、実際の利用シーンでは複合的、連続的です。
例えば病院のベッドと人工呼吸器は別々の思考の下で作られます。人工呼吸器療法と酸素療法は病状でスイッチしていきますが製品としては全く異なる場でつくられています。
臨床における工学系の困りごとも、相談する相手を探すことすら難渋するのが現状です。
地域医工学センターではワンストップ窓口を目指し、機器の相談やトラブル解決、貸出や修理などあらゆることへ対応し、さらに課題を抽出して解決策を導き出す医工連携にもコミットメントすることを目指し構想中です。
私たちは新しいドメイン『mekiki.me』を取得し、新しい医療機器サービスの展開を構想中です。
医療機器開発者も提供者も、ユーザーも、患者も、保険者も、色々な人にやさしい環境づくりを目指し構想中です。
